囲碁棋士の経費削減（2025/10/29 朝日新聞記事から）

 

囲碁人気の低迷で、日本棋院の赤字経営が続いているそうだ。今のままでは、2029年頃には、「安全な運転資金の確保が難しくなる」らしい。そこで、棋士に関わる経費や職員の人件費削減を打ち出したという。将棋界には、成績不振に伴う強制引退制度があるが、囲碁界にはそれがない。自主的な引退が無い限り、棋士の数は増え続けていく。

棋士が日本棋院に頼らずに収入を得るには、どんな方法があるだろう。

名人や本因坊のタイトル戦に参加出来れば、対局料や賞金がもらえるが、一部の超が付く実力者でなければ、その機会がないだろう。並の実力では、どうだろう。

・個人的な指導の依頼に応じて、指導料を頂く。

・囲碁のサークル活動の指導を請け負い、指導料を頂く。

・囲碁のイベントで、講師を引き受け、指導料や謝金を頂く。

・囲碁の本を出版し、原稿料を頂く。

これとて、囲碁人口の減少で、なかなか思うようにはいかないだろう。